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カンデル・ビシュワ・ラズKandel Bishwa Raj


教員の教育・研究活動報告

役職/職名 教授 所属 現代国際学部 グローバル共生学科
ふりがな かんでる びしゅわ らず 生年 1973年
学歴 創価大学大学院 経済学研究科 経済学専攻 博士後期課程修了 博士(経済学)(2011)
学位 博士(経済学) 「インド財閥の経営構造と戦略」
修士(経済学) 「ネパールの経済発展と農業の役割」
研究分野 インド財閥の経営構造,
ファミリービジネス、
南アジアの地域研究
研究テーマ - Environmental Investment and Foreign Assistance in SAARC Countries : Technology mismatch problems between developing and developed countries.
- 日本のコーポレート・ガバナンス改革
- インドの会社機関とコーポレート・ガバナンス
- 南アジアのBOP戦略

主な研究業績

著書

題名 単・共 発行日 発行所名 備考
ESG経営の展開、サステナビリティ実現へ向けた企業行動の変容 共 2025 同文舘
「多国籍企業のBOP戦略」『多国籍企業の理論と戦略』  共 2024 学文社
「新たな資本家とはだれか」『新版・ストーリで学ぶマネジメント~組織・社会編』 共 2019 文眞堂
[編]『南アジアの社会経済基盤と開発援助』 共 2021 九州産業大学 九州経営研究所所叢書 九州大学出版会
「RCEPとインドの役割」『現代国際経営要論』 共 2019 創成社
「インドの会社機関とコーポレート・ガバナンス」『コーポレート・ガバナンス改革の国際比較』 共 2017 ミネルヴァ書房
「インドのコーポレート・ガバナンス改革」『アジアのコーポレート・ガバナンス改革』 共 2014 白桃書房
「多国籍企業とCSR戦略」『多国籍企業の戦略経営』 共 2013 白桃書房
「AFTAと多国籍企業の活動」『多国籍企業の戦略経営』 共 2013 白桃書房
「経営組織の編成原理」『現代経営管理要論』 共 2009 創成社
「ネパールのコーポレート・ガバナンス」『アジアのコーポレート・ガバナンス』 共 2005 学文社

学術論文

題名 単・共 発行・発表日 発行雑誌又は発行学会等の名称 備考
“Environmental Tax Studies for the Ecological Transition. Comparative Analysis Addressing Urban Concentration and Increasing Transport Challenges” 共 2019 Thomson Reuters Aranzadi pp.113-129
Modeling Of The Environmental Assistance Composed Of Donor Countries, Recipient Countries And Third Countries 共 2018年8月 19th Global Conference on Environmental Taxation (GCET19), San Pablo University, Madrid, Spain Working Paper
Environmental Investment in Developing Countries and Foreign Assistance: Exploring a Way to Eliminate Mismatch of Assistance Between Donor and Recipient Countries 共 2017年9月 18th Global Conference on Environmental Taxation (GCET18),University Of Arizona, Tucson, Arizona Working Paper
インドの家族企業とコーポレート・ガバナンス 単 2016年1月 『日本経営倫理学会誌』日本経営倫理学会 第23号
Financial Restructure of TATA Group and Corporate Governance: Complicating in South Asian Business Houses 単 2014.10.28 12th Northeast Asia Management & Economy Forum,Nanjing Audit University, China Working Paper
インドの株式会社制度と財閥の経営構造 単 2012年09月 『日本経営学会』千倉書房 第82集
インド企業のコーポレート・ガバナンスの現状と不祥事 単 2011年10月 『経営倫理』 白桃書房 第64号
南アジア型コーポレート・ガバナンスの現状と問題点 -新たな企業システムの探求- 単 2011年09月 『日本経営学会』千倉書房 第81集
Reliance財閥の経営構造 単 2011年3月 『国際経営論集』神奈川大学 第41号
M&M財閥の経営構造と戦略 単 2010年10月 『国際経営論集』神奈川大学 第40号
インド財閥の形成と組織構造-Aditya Birla財閥の事例- 単 2009年10月 『国際経営論集』神奈川大学 第38号
タタ財閥の企業集団管理 単 2009年6月 『経営教育研究』日本経営教育学会 第12巻2号
インド財閥の家族経営とその特質 単 2006年6月 『アジア経営研究』アジア経営学会 第12号
ネパールの企業統治 単 2004年6月 『アジア経営研究』アジア経営学会 第10号

学会発表等

題名 単・共 発行・発表日 発行学会等の名称 備考
インド社会と国家体制の中でのインド企業の経営実践 ―継続的、段階的、持続的な発展の追求― 単 2023年5月13 日本比較経営学会第48回全国大会,岐阜大学
Environmental Investment and Foreign Assistance in SAARC Countries: Does the Overseas Environmental Subsidies improve local and global environmental problems? 共 2019.03.24 WEAI 15th International Conference, Keio University, Mita Campus, Tokyo, Japan
Modeling Of The Environmental Assistance Composed Of Donor Countries, Recipient Countries And Third world Countries 共 2018.09.27 19th Global Conference on Environmental Taxation (GCET19),San Pablo University, Madird, Spain
The Problem of Japanese corporate governance – A case Study 単 2018.02.28 National Institute of Technology, Calicut, Kerala, India
Environmental Investment in Developing Countries and Foreign Assistance: Exploring a Way to Eliminate Mismatch of Assistance Between Donor and Recipient Countries 共 2017.9.28 18th Global Conference on Environmental Taxation (GCET18), University Of Arizona, Tucson, USA
インド企業における改正会社法の遵守状況 単 2016年9月10日 アジア経営学会全国大会, 九州産業大学
インドの会社法改正後のコーポレート・ガバナン ス 単 2016.05.21 アジア経営学会 第23回東部部会 拓殖大学文京キャンパス
Technology mismatch problems between needs of developing countries and assistance from developed countries : A Case study of Nepal 共 2016.8.9 The East Asian Association of Environmental and Resource Economics (EAAERE) 2016, Kyushu Sangyo University, JAPAN
インド企業のコーポレート・ガバナンス改革 ー 2013年新法によるガバナンスを中心にー 単 2015年11月21日 日本経営学会関東部会 成城大学
「統一論題シンポジウム」「インドの家族企業とコーポレート・ガバナンス改革」 単 2015年06月20日。 経営倫理学会,第10回全国大会,拓殖大学
Financial Restructure of TATA Group and Corporate Governance : Complicating in South Asian Business Houses 単 2014.10.28 12th Northeast Asia Management & Economy Forum,Nanjing Audit University, China,2014.10.28。
About Management Structure and Corporate Governance in Reform of Indian Industry 単 2013年9月22日 レディングワー・クショップ,明治大学
インドの株式会社制度と財閥の経営構造 単 2011年9月9日 日本経営学会 第85回大会,甲南大学
インド財閥のコーポレート・ガバナンスの現状と問題点 -TATA財閥の不祥事を巡って- 単 2011年7月2日 日本経営倫理学会 研究交流例会,経営倫理実践研究センターセミナー室
インドの株式会社制度と財閥の経営構造 単 2010年12月11日 日本経営学会 関東部会シンポジウム,立教大学
南アジアのコーポレート・ガバナンスの現状と実態 単 2010年9月2日 日本経営学会 第84回全国大会,石巻専修大学
インド財閥企業のコーポレート・ガバナンス 単 2009年08月20日。 第24回日韓経済経営国際学術会議 東アジア経済経営学会,千葉商科大学
インドの財閥傘下企業の経営実態 単 2009年6月28日 日本経営教育学会 第59回全国研究大会,東洋大学,
タタ財閥の企業集団管理と戦略 単 2007年9月15日 アジア経営学会 第14回大会,同志社大学 今出川キャンパス
インド財閥の事業と方向性 単 2006年6月24日 日本経営教育学会 第53回全国研究大会,和光大学
インド財閥の家族経営とその特質 単 2005年9月18日 アジア経営学会 第12回大会,流通科学大学
ネパールの株式会社におけるトップ・マネジメントの制度と実態 単 日本経営教育学会 第50回全国研究大会,九州国際大学 日本経営教育学会 第50回全国研究大会,九州国際大学
ネパールの企業統治 単 2003年10月4日 アジア経営学会 第10回全国大会,立命館アジア太平洋大学

主な教育上の業績

作成した教科書

教科書名(対象講義名) 単・共 年月 備考
「BOPビジネス」『よくわかる企業論  第3版』ミネルヴァ書房 共 2024年
「経営組織の編成原理」『現代経営管理要論』創成社 共 2009年
「人間関係論からモチベーション論へ」『現代経営学の基礎』学文社 共 2007年
「古典的管理理論の意義と問題点」『現代経営管理論の基礎』,学文社 共 2007年

主な職務上の業績

社会的活動等

活動事項 期間(年月) 活動機関名
日本へ留学する留学生に日本の社会へ迅速に順応し、勉学に傾注できる環境を提供する目的 2015年4月 ~ 2017年3月 特定非営利法人 南アジア人財開発機構
2015年4月25日、ネパールの被災地域へ物資を配布 2015年06月 ~ 2016年3月 特定非営利法人 南アジア人財開発機構
教育環境整備の支援 ー ネパール ノートパソコン、文房具など配布 2015年4月 ~ 2023年3月 特定非営利法人 南アジア人財開発機構
低所得者家族の子供へ教育費の支援 ー ネパール (4人の子供) 2015年4月 ~ 2023年3月 特定非営利法人 南アジア人財開発機構

所属学会

所属学会名称

所属学会名称
中小企業ベンチャービジネスコンソーシアム
日本経営学会
日本経営行動研究学会
アジア経営学会
日本経営教育学会

所属学会役員歴等

所属学会及び役員名 期間(年月) 備考
日本経営学会、広報委員会委員 2025~

主な職歴

期間(年月) 事項 備考
2019年4月 ~ 現在に至る 名古屋外国語大学 世界共生学部 教授
2017年4月 ~ 2019年3月 嘉悦大学 経営経済学部 准教授
2017年4月 ~ 2019年3月 グルーバル教育開発機構 機構長
2016年4月 ~ 2018年9月 嘉悦大学 学長補佐
2014年4月 ~ 2015年3月 立教大学 経営学部 非常勤講師 
2014年4月 ~ 2017年3月 嘉悦大学 経営経済学部 専任講師
2011年4月 ~ 2014年3月 嘉悦大学 経営経済学部 非常勤講師
2008年9月 ~ 2014年3月 杏林大学 外国語学部 非常勤講師
2008年4月 ~ 現在に至る 神奈川大学 経営学部 非常勤講師
1996年1月 ~ 1997年4月 Solid Waste Management and Resource Mobilization Centre Section Officer(地方開発省、ネパール)

受賞学術賞

受賞事項 年月 備考
文部科学省奨学金(MEXT) 2004年04月01日~2006年03月31日

科学研究費等外部資金採択実績

名称 題名 機関名(採択時) 年度 備考
九州産業大学産業経営研究所 南アジア経済を外側と内側から支える南アジアへの国際援助と南アジア企業のCSR・環境・社会貢献活動 九州産業大学 2018年04月01日~2020年03月31日
基盤研究 (C) (一般) インド型コーポレート・ガバナンスと家族企業 科学研究費補助金 2013年04月01日~2016年03月31日
若手研究 B インド財閥傘下企業の所有と支配 科学研究費補助金 2004年04月01日~2006年03月31日