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入試情報 (博士前期課程・後期課程)



大学院 国際コミュニケーション研究科の入試情報(研究生制度を含む)についてご紹介します。

アドミッション・ポリシー(入学者受け入れ方針)

募集研究科・専攻・課程・コース・分野、募集人員

  • 国際コミュニケーション研究科
  • 国際コミュニケーション専攻
課程 コース・分野 募集人員
博士前期課程 英語 / フランス語 / 中国語 / 日本語  各コミュニケーションコース、 国際関係コース、国際ビジネスコース 、 グローバル共生コース(多言語多文化マネジメント/公益通訳翻訳 各プログラム) 、 英語教授法(TESOL)コース 20名
(前期課程全入試
合計募集人数)
博士後期課程 英語学・英語教育学分野
日本語学・日本語教育学分野
国際文化分野
5名

日程 (2018年度入試)

課程 試験種別 出願期間 試験日 合格発表
博士前期課程 博士前期 I期 8月24日(木)~9月1日(金) 9月23日(土) 9月29日(金)
博士前期 II期 1月4日(木)~1月12日(金) 2月16日(金) 2月23日(金)
社会人特別入試 1月4日(木)~1月17日(水) 2月17日(土) 2月23日(金)
英語教授法(TESOL)コース 1月4日(木)~1月17日(水) 2月17日(土) 2月23日(金)
博士後期課程 博士後期 1月4日(木)~1月12日(金) 2月16日(金) 2月23日(金)
※出願は郵送に限ります。(締切日必着)
※納付金返還申出期日
・2018年3月30日金曜日17時00分までに入学辞退を申し出た場合、入学金を除いた学費(授業料・教育充実費)を返還します。
※社会人特別入試について
・対象コースは、英語コミュニケーション、フランス語コミュニケーション、中国語コミュニケーション、日本語コミュニケーション、国際ビジネス、国際関係、グローバル共生の各コースです。〔英語教授法(TESOL)コースは含みません。〕
※英語教授法(TESOL)コースは現職英語教員を対象としています。
※上記入試全てに外国人留学生及び外国人志願者を含みます。

出願資格

博士前期課程 一般 (I期/II期)

次の各項のいずれかに該当する者または2018年3月31日までに該当見込みの者
  1. 学校教育法第83条に定める大学を卒業した者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
  3. 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  5. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育におけ16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
  6. 専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
  7. 文部科学大臣の指定した者
  8. 外国において学校教育における15年の課程を修了した者または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者で、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  9. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  10. 学校教育法第102条第2項の規定により大学に3年以上在学し他の大学院に入学した者であって、本大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの
  11. 本学大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達したもの [要個別資格審査]

博士前期課程 留学生 (I期/II期)

① 日本の国籍を有しない者
② 出入国管理及び難民認定法において、
  本大学院への入学に支障のない在留資格(「留学」など)を確実に取得できる者
③ 公益財団法人日本国際教育支援協会、独立行政法人国際交流基金または公益財団法人交流協会が実施する
 「日本語能力試験(1級/N1)」に合格した者またはそれと同等の日本語能力のある者
上記の要件をすべて満たし、次の各項のいずれかに該当する者または2018年3月31日までに該当見込みの者
  1. 外国人留学生として、学校教育法第83条に定める大学を卒業した者
  2. 外国人留学生として、学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
  3. 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  5. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされる者に限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
  6. 外国人就学生として専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たす者に限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
  7. 文部科学大臣の指定した者
  8. 外国において学校教育における15年の課程を修了した者または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者で、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査] 
  9. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされる者に限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  10. 外国人留学生として、学校教育法第102条第2項の規定により大学に3年以上在学し他の大学院に入学した者であって、本大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの
  11. 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達したもの [要個別資格審査]

博士前期課程 社会人

次の各項のいずれかに該当する者で、原則として2018年3月31日現在で3年以上の社会人としての経験を有する者
  1. 学校教育法第83条に定める大学を卒業した者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
  3. 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  5. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
  6. 専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
  7. 文部科学大臣の指定した者
  8. 外国において学校教育における15年の課程を修了した者または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者で、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  9. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされる者に限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  10. 学校教育法第102条第2項の規定により大学に3年以上在学し他の大学院に入学した者であって、本大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの
  11. 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達したもの [要個別資格審査]

注)外国人志願者(日本国籍を有さない者)は、上記の他に次の各項に該当する者

  1. 出入国管理及び難民認定法において、本大学院への入学に支障のない在留資格(「留学」等)を確実に取得できる者
  2. 公益財団法人日本国際教育支援協会、独立行政法人国際交流基金または公益財団法人交流協会が実施する「日本語能力試験(1級/N1)」に合格した者またはそれと同等の日本語能力のある者

博士前期課程 英語教授法(TESOL)コース

次の各項のいずれかに該当する者で、かつ下記の必須条件に該当する者
  1. 学校教育法第83条に定める大学を卒業した者
  2. 学校教育法第104条第4項の規定により学士の学位を授与された者
  3. 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  4. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  5. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者
  6. 専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
  7. 文部科学大臣の指定した者
  8. 外国において学校教育における15年の課程を修了した者または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における15年の課程を修了した者で、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  9. 我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における15年の課程を修了したとされる者に限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、本大学院において、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと認めた者 [要事前審査]
  10. 学校教育法第102条第2項の規定により大学に3年以上在学し他の大学院に入学した者であって、本学大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたもの
  11. 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達したもの [要個別資格審査]

必須条件

  1. 2018年4月1日現在1年以上の英語教育の経験があり、入学後も引き続き英語教員として英語教育機関に在職する者(個人教授は除く。)
  2. 英語で行われる講義が受講可能な英語能力のある者
  3. 出入国管理及び難民認定法において、本大学院への入学に支障のない在留資格を確実に取得できる者 【日本の国籍を有しない者のみ】
注)本コース入学により留学ビザを取得することはできない。

博士後期課程

次の各項のいずれかに該当する者または2018年3月31日までに該当見込みの者
  1. 修士の学位または専門職学位を有する者
  2. 外国において修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者
  3. 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者
  4. 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者
  5. 文部科学大臣の指定した者
  6. 本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達したもの [要個別資格審査]

選考方法

博士前期課程
I期/II期
  • 書類審査
  • 外国語(100点)
  • 専門科目(100点)
  • 口頭試問
※口頭試問では、研究計画に関する試問を行います。
※外国人留学生及び外国籍志願者を含みます。
※留学生を含む外国籍志願者は、原則として日本語能力試験1級/N1合格者であること。
博士前期課程
社会人
  • 書類審査
  • 口頭試問
※口頭試問では、研究計画に関する試問を行います。
※外国人留学生及び外国籍志願者を含みます。
※留学生を含む外国籍志願者は、原則として日本語能力試験1級/N1合格者であること。
博士前期課程
英語教授法(TESOL)コース
  • 書類審査
  • 口頭試問
※口頭試問は英語による諮問。小論文(英文)及び研究計画書に関する試問を行います。
※外国籍志願者を含みます。
※本コースに入学することにより、留学ビザを取得することはできません。
博士後期課程
  • 書類審査
  • 口頭試問
※口頭試問では、修士学位論文・研究計画書等に関する試問を行います。
※外国人留学生及び外国籍志願者を含みます。

入学検定料

35,000円
※ 本大学院博士前期課程から後期課程への進学者は、15,000円

試験会場

本学

入学手続納付金

課程 入学金 授業料(1期分) 教育充実費(1期分) 合計
博士前期課程(一般・社会人)
博士後期課程(一般)
100,000円※1 382,500円 95,000円 577,500円
博士前期課程(外国人留学生)
博士後期課程(外国人留学生)
100,000円※1 267,750円※2 95,000円 462,750円
博士前期課程
(英語教授法(TESOL)コース)
100,000円※1 286,875円※3 47,500円※4 434,375円
※1 入学金については、本学卒業生、本大学院修了者及び本学研究生として在学した者は免除されます。
※2 私費外国人留学生の授業料は、本学「私費外国人留学生の授業料減免に関する規程」により
  授業料減免申請書を提出し、認められた場合30%減免されます。(これは減免後の金額です。)
※3 英語教授法(TESOL)コースの授業料は、本学大学院授業料から25%減免された金額です。
 (授業料の25%相当額の奨学金給付による)
※4 英語教授法(TESOL)コースの教育充実費は、本学大学院教育充実費から50%減免された金額です。
 (教育充実費の50%相当額の奨学金給付による)

2018年度 学生募集要項 [PDF]

※2018年度学生募集要項は6月初旬に更新予定

博士前期課程

博士後期課程

名古屋外国語大学 大学院事務室

愛知県日進市岩崎町竹ノ山57(〒470-0197)
TEL:0561-74-1111 (代表/TEL:月曜日~金曜日、9時30分~16時30分)
E-mail:injimu_gg@nufs.ac.jp

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