第１節 学部における教育研究のための人的体制
３．総合教養（教職課程を含む）
｢総合教養｣とは、本学両学部の教育課程の中で、教養教育科目、体育科目、情報教育科目（本学ではこれらを共通科目と称している）及び教職科目並びに外国語学部の基礎ゼミナールを担当する教員の組織である。
（１）教員組織
１）教員組織
教員組織は、次表のとおりである。
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専 任 教 員 |
兼任教員数 |
| 教授 |
助教授 |
講師 |
計 |
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| 総合教養 |
8 |
2 |
1 |
11 |
71 |
２）専任教員の年齢構成
| 年齢 |
30歳代 |
40歳代 |
50歳代 |
60歳代 |
| 人 員 |
1 |
3 |
5 |
2 |
３）開設授業科目における専兼比率
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科目数（コマ数） |
割合（％） |
| 総合教養 |
専任教員 |
80 |
52.5 |
| 兼任教員 |
73 |
47.7 |
| 計 |
153 |
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総合教養に所属している教員の内訳は、主に共通科目を担当する教員５名、主に情報教育を担当する教員２名、体育を担当する教員２名、主に教職科目を担当する教員２名となっている。
外国語学部では、副専攻語学として英語、フランス語、中国語のほか、専任教員が配置されていないドイツ語、スペイン語、ポルトガル語を開講しているが、これらの科目の兼任教員は「総合教養」の教員組織に属している。そのため、兼任教員のコマ数も専任教員とほぼ同数となっているが、総合教養の教員組織は充分機能しており、適切であると判断される。
４）教育課程編成の目的を実現するための教員間の連絡調整
総合教養においても月に１〜２回の総合教養会議を開催し、共通科目の編成及びその目的の達成のため、教務委員を中心に慎重な検討が行われている。また、専任、兼任教員間の連絡調整は、年度始めに懇談会を開催し、必要な連絡調整を行っている。
体育担当を除く９名の教員は、主に担当する科目のほか、外国語学部の基礎ゼミナールを担当している。基礎ゼミナールの授業は、日本語を読む、書く、話すという基本的な能力、いわゆる基礎的な日本語運用能力の向上を目指すことを目的としており、専門科目として位置付けているが、教養教育科目の性格が強いため、総合教養の教員が担当している。外国語学部ではこの基礎ゼミナールを重視し、基礎ゼミ担当者からなる外国語学部基礎ゼミ委員会を設け内容の充実を図っている。
情報教育に関しては、情報教育担当教員及び外国語学部の各学科及び国際経営学部の教員からなる情報教育委員会において情報教育に関する運営上の諸事項を検討している。
教職課程に関しては、教職課程の専任教員に外国語学部の各学科及び国際経営学部の教員からなる教職課程委員会において、教職課程の運営に関する事項を検討している。 |
