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“NUFS Next”(Global Future Project “2018” at NUFS)



外国語運用能力に優れ 世界に通用する教養を備え 共感力溢れる グローバル職業人を育てる

名古屋外国語大学は、創立30周年にあたる2018年に向けて、以下に示す人材育成のヴィジョンのもとに高等教育の4つの領域における改革を含む《GFP2018》を策定し、アクションプランを実行します。

Ⅰ. 日本の中部地区をリードする高等教育拠点としての体制の確立

(1)学士力の強化に向けた外国語教育のさらなる高度化

  • 少人数教育(「パワーアップ・チュートリアル」等)の充実と質の保証
  • 英、仏、中、露、日などの言語の教育について、NUFS外国語教育メソッドの追求
  • 本学独自の英語能力テスト(Test of English for NUFS)の開発と研究
  • 上記英語能力テストの成果に基づく学生用学習カルテの作成
  • CBT(Computer利用教育)やWBT(web利用教育)等の概念を包摂したe-ラーニングの支援
  • TOEIC®, TOEFL®,IELTS®など、各種検定試験における平均目標値の設定
  • 十分な学習時間を確保するための柔軟かつ創造的な学事暦の創出

(2)「共感力」溢れるグローバル職業人育成のための教養教育の充実と学術性の追究

  • 世界教養プログラムの全学導入
  • バランスのとれたカリキュラム構築のための社会科学系カリキュラムの充実
  • アカデミック・アドバイザー制度の導入
  • 多言語多文化教育の積極的な推進
  • グローバル人材育成のための教育カリキュラム改革に適合した外国人教員の積極的な採用

(3)キャリア意識の啓発とキャリア教育のさらなる充実

  • キャリアサポート・ポリシーの確立
  • 職業意識啓発のためのキャリア科目の必修化
  • エアライン、マスコミ関連など専門的職業への就職支援
  • 外務省専門調査員等国際職業人育成のための支援拡充の検討
  • 国内外インターンシップの機会拡充

(4)次世代「グローバル人材」育成のための学部再編と効率的かつ高度なカリキュラムの構築

  • 20年後の将来を見据えた全学的なカリキュラム改革とそれに伴う学部・学科の再編
  • 世界教養学科の学部化検討
  • 英語を教育言語とする専門教育科目の一層の拡大
  • 授業科目のレベルを示すナンバリング制度の導入
  • ルーブリックを活用した評価の標準化
  • 海外協定大学の学位も保持するダブルディグリー制度の拡充
  • 日本語教育及びTESOLを中心とする国際連携学科設置に向けての検討開始
  • 本学(世界教養+英語)と名古屋学芸大学間の共同学科設置に向けての検討開始
  • 名古屋学芸大学との教職課程単位互換制度、小学校教諭養成課程の共通化推進
  • 名古屋学芸大学との共通教職センターの設置
  • 英語を教育言語とした「スーパー・アドヴァンスト・コース」の設置

(5)将来性ある学生を獲得するための入試制度改革

  • 特別選抜入試の改善
  • 中部・東海地方以外からの受験生のさらなる確保
  • 指定校制度の見直し
  • 学部一括入試の検討

(6)高度職業人養成を主眼とした大学院教育課程の改編と充実

  • 専攻の見直しとカリキュラムの改編
  • 学部大学院5年一貫制度の導入による高度職業人と研究者の育成
  • グローバル共生の理念に基づく教員、高度職業人の育成
  • 地域社会に貢献する公益通訳翻訳者の育成
  • 英語教育の実践研究ができる英語科教員の育成
  • 日本の外国語教育・異文化教育を担う研究者・教育者の育成
  • 世界の日本語教育・日本研究を担う研究者・教育者の育成
  • 社会人大学院生を支援する体制の整備
  • 海外の大学院との連携によるダブルディグリー制度の推進
  • 連携協定に基づく大学院レベルの海外日本語教育人材の育成
  • 受入留学生対象TESOLプログラムの創設

(7)教員の教育力の向上と研究環境の整備

  • 教員の自己研修を支えるFD活動の活性化
  • 学生の授業評価を踏まえた自己評価活動の推進
  • 大学間教員交換制度の構築
  • 国際コミュニケーション研究所の事業推進及び国際研究集会の積極的開催
  • ワールドリベラルアーツセンターの設立
  • 教員の英語教授力の向上を目的とした短期研修制度(2月~3月、8月~9月)の導入
  • 名古屋外国語大学出版会(NUFS Press)の創設の検討
  • 「ベストティーチャー制度」の創設の検討

Ⅱ. キャンパスグローバル化及び豊かなキャンパスライフのための環境整備

(1)留学(送り出し・受け入れ)制度の拡充と多様化

  • 留学費用全額支援留学制度(Total Expense Support System)の拡充
  • 2か国留学制度の導入とその多様化
  • 海外研修制度の見直し、及び、英仏中国語圏以外の言語圏への短期留学制度導入の検討
  • 超短期海外派遣プログラム(One Young World 、日露青年交流等)の拡充と多様化
  • 海外からの留学生の受け入れ拡大とそのための環境整備
  • インターナショナルハウス(国際交流寮等)拡充による収容人員拡大
  • 海外インターンシップの機会拡充
  • 外国人留学生、外国人学生に対する就職支援

(2)キャンパスライフの充実化と学生の自主性・積極性を涵養する企画の創出

  • 課外活動に従事できる十分なスペースの確保(大学会館設置等の検討)
  • 3大学共通ホールの整備
  • 大学祭、講演会等の学内行事の促進
  • 課外活動支援(名古屋外国語大学管弦楽団の設立他)
  • 主に国内を中心としたボランティア活動の支援 
  • 7外大連合主催英語弁論コンクール等の開催の検討
  • IJ(International and Japanese Students)交流事業の拡大
  • 各国別イベントの実施(アメリカ月間等)
  • 地域住民と留学生の交流機会の拡大
  • ランゲージラウンジの積極利用促進
  • NUFS(名古屋外国語大学)/NUAS(名古屋学芸大学)FM放送局開局の検討
  • 学生満足度アンケートの実施
  • 中途退学防止策の検討

(3)中央図書館及び種々の学術情報基盤の機能強化と有効活用

  • 図書館開館時間の見直しと教育・研究活動に対するサービス向上
  • 図書館の学習支援機能の充実
  • 図書館の展示の充実と5階多目的室等の有効活用
  • キャンパス内ICT環境のさらなる充実

(4)安全・安心な学生生活・留学生活のための基盤整備

  • セキュリティの体制構築とセミナー開催

Ⅲ. 国内外の大学・種々の機関との連携及び地域社会への貢献

(1)大学間連携の推進

  • 大学連携センターの創設
  • 国際交流協定大学の拡充(74大学→100大学)
  • 名古屋学芸大学との連携推進
  • 「7外大連合」をコアにした大学間連携による教育研究の充実
  • 東海地区国立大学との連携推進
  • 東京外国語大学との「教養教育の共同実施」と国内留学制度の整備
  • 京都外国語大学等との個別交流協定の締結
  • 海外連携大学とのTESOLプログラムの構築
  • 英語圏の大学(ウィンチェスター大学等)との国際共同教育のさらなる充実

(2)日進・長久手市内所在大学による連携体制の構築

  • 日進市及び長久手市に所在する大学との連携体制構築の検討

(3)高大連携の積極推進

  • 英語教育、多言語教育、多文化共生を重視する高等学校との連携推進
  • 国際系高等学校との連携模索

(4)世界の「外国語大学」との連携強化

  • 日、中、仏、韓、露他言語圏の外国語大学間の国際共同教育(留学、単位互換)の推進

(5)アラムナイ事業の展開とステークホルダー等との連携強化による地域貢献

  • 同窓会との連携強化
  • 学生後援会との連携強化
  • 「NUFS Excellent Supporters」(仮称)の構築
  • 「NUFS Open Academy(オープンアカデミー)」の設立と地域貢献

(6)英語教育及び多言語・多文化教育研究の成果の可視化とそれに基づく社会貢献・地域連携

  • 英語教育及び多言語・多文化に関わる研究教育の成果の地域社会への還元
  • 中等教育に携わる英語教員の再教育による地域貢献
  • 初等英語・児童英語の教育プログラム研究・開発による地域貢献(日進市・長久手市との提携模索)
  • 英語、中国語及びポルトガル語等の公益通訳者(司法、医療等)の育成による地域貢献
  • 医療、司法に関わる英語及び中国語の教育法メソッド確立
  • 地域日本語教育のメソッド開発による多文化共生への貢献
  • 英語教育メソッドの他大学、他機関への提供も視野に入れたビジネスモデル構築
  • 市民に開かれた新たな聴講生制度導入の検討
  • 学長プロデュースによる公開講座開設

Ⅳ. 中部地区唯一の外国語大学としての機能強化及びガバナンスの確立

(1)学長室のリーダーシップ強化

  • 人事システムの柔軟化と合理化
  • 人事及びキャンパス整備に関する法人との対話推進

(2)時代の要請に応える組織基盤の強化

  • 教職員における女性比率の向上及び女性幹部職員、女性管理職教員の積極登用
  • IR(Institutional Research)の事業推進
  • コンプライアンスの徹底とセミナー等開催
  • 公正研究のための監視体制強化
  • ヘルスケア・ヘルスプロモーション体制の充実、ストレス・マネジメントの推進

(3)広報力の多角化、本学のプレゼンス向上

  • 在学生・保護者・卒業生に向けてのインターネットを通じた広報の実施
  • インターネットの活用による教育・研究成果の発信力強化
  • 大学広報誌の刊行
  • 大学資料館の公開

(4)財政基盤強化のための協力推進

  • 教育研究施設・設備の有効活用
  • 外部資金・受託事業等の獲得