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学部・大学院

大学院

学問の理想を追求する大学院の生活がここにあります。

名古屋外国語大学大学院は、世界に通用する実学的研究を目指しています。
実社会で自立して実践できる高度な学識を習得させる丁寧に構築されたカリキュラムと、ひとりひとりの学生を大切にする暖かい指導体制によって作り上げられています。
このホームページでは、①国際コミュニケーション研究科博士課程(前期・後期)についての概要、②教員略歴、学位論文一覧や長期履修学生・博士候補資格・研究支援・海外留学などの制度及びその規則など教育研究情報、③講義科目、講義概要と年間授業計画、④研究生制度を含む入試情報、⑤大学院科目等履修生制度についてご紹介します。


I 国際コミュニケーション研究科について

 21世紀の始まりから15年余、私たちはいま、グローバル化時代という数々の不確実性に満ちた流動化の時代を生きています。日本の社会も、過去の栄光にすがることなく、≪競争≫と≪共存≫という二つのベクトルが交差する矛盾に満ちた状況のなかで戦い続けていかなくてはなりません。そうした時代に強く求められる人材とは、いうまでもなく、高い教養と優れたコミュニケーション能力とともに、創造性に溢れるアイデアと強靭な精神力を備えた人材です。また、教育や研究の現場にあっては、強いリーダーシップと人間的な優しさを備えた個性あふれる人材の育成が求められています。
 
 名古屋外国語大学では、1997年4月に大学院「国際コミュニケーション研究科」を設置して以降、多くの修了生が外国および国内の大学などで成果を積み重ねています。大学院に在学中から海外の大学で教鞭をとっている学生も少なくありません。

 今日、日本の学術研究のあり方に大きな変化のきざしが現われています。どのような分野にあっても、研究のための研究という態度は通用しません。むしろ、社会が身近に抱える矛盾や課題を解決し、地域の人々の生活にダイレクトに貢献できる実践的な研究が求められています。名古屋外国語大学大学院が理想とするのは、世界に通用する実学的な研究です。
 

亀山郁夫学長

 前期課程には、英語コミュニケーション、日本語コミュニケーション、フランス語コミュニケーション、 中国語コミュニケーション、国際関係、国際ビジネスの6コースに加えて、現職の英語教員を対象とする英語教授法(TESOL)コースが開設されています。さらに2015年4月からは多言語多文化マネジメントと公益通訳翻訳の二つのプログラムを持つグローバル共生コースを新たに設置し、地域社会のニーズに応える体制を強化しました。また、後期課程には、英語学・英語教育学、日本語学・日本語教育学、国際文化の三つの分野を設置し、博士候補資格制度など、博士学位を取得しようとする後期課程の学生を支援する体制も整備しています。
 名古屋外国語大学大学院は、こうした実社会に役立つ高度な学識を習得させるための緻密なカリキュラム構成と、ひとりひとりの学生を大切にする暖かい指導体制を誇りとしています。どのコース、どの分野に属していても、学生は自分なりの学問的ヴィジョンにしたがってテーマを選び、調査や研究を積み重ねながら論文の作成に挑戦します。また、基礎的な研究能力を確かなものにするため定められた講義も受講します。

 創造性にあふれるテーマの発見と実りある研究生活を心より祈念します。
                                     (名古屋外国語大学 学長 亀山郁夫)

II 大学院3つのポリシー

名古屋外国語大学では、本学の基本理念「人間教育」と「実学」に立ち、人材養成目的及び教育研究上の目的を達成するため、国際コミュニケーション研究科における3つのポリシー(アドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシー)を定めている。



◆アドミッション・ポリシー(入学者受け入れ方針)

本学の基本理念「人間教育」と「実学」に立ち、国際コミュニケーション研究科では、言語を中心にすえて、国際理解に必要な知識・技能を総合的に研究・教授する機関として、研究者養成とともに、特に現代国際社会で活躍する高度な専門知識を持った職業人の育成を目的とする。
よって、本研究科では、外国語や日本語が駆使できるだけではなく、教育や研究の指導的立場に立てる、世界を相手に活躍できる人材育成のために、専門分野の基礎的な知識とともに、広い視野に立った研究能力・意欲を持ち、研究者、高度専門職業人を目指すなど目標意識を持つ人、研究をとおし、国際社会に貢献できる人を求める。



◆カリキュラム・ポリシー(教育課程編成・実施の方針) 

【博士前期課程】
前期課程は本学外国語学部と現代国際学部の両者にまたがる修士課程として設置している。カリキュラムは、学部の学習課程を考慮して、英語・フランス語・中国語・日本語・国際関係・国際ビジネス・多文化共生と広範な分野に亘っているが、研究志向及び就職分野をより明確にすることを意図して、専攻に8つのコースを設け、高い教養と優れたコミュニケーション能力に基づいた学際的で豊かな研究能力を備えた人材育成を目的としている。

(1)英語コミュニケーションコース
英語学(言語理論と習得、音声学を含む)、英語文学(文化社会研究を含む)、英語教育学(コミュニケーション論を含む)の研究領域を設け、英語とコミュニケーションについての研究者、広い視野と深い学識を有する専門職者、卓越した専門性を有する英語教師を育てることを目的とする。

(2)フランス語コミュニケーションコース
EUの統合以来、国際語としてのフランス語の重要性が再認識されている。本コースは、長らくヨーロッパをはじめ、世界文化の中心を成してきたフランス語・フランス文化をフランス語圏文化として総合的な視点から専門的に研究するとともに、その基幹となるフランス語を学術的な面から究め、フランス語教育への応用研究を目指す。

(3)中国語コミュニケーションコース
現代中国の経済、政治、社会に関する認識を深め、この分野での研究能力をもつ、あるいは高度な専門性を活かす業務能力をもつ人材の育成とともに、現代中国文化の在り方を追究する人材、高度な専門的能力を駆使する人材の育成を目的としている。

(4)日本語コミュニケーションコース
日本語教育を取り巻く国内外の社会環境を念頭において、日本語を世界の言語の一つとして分析する能力に加え、日本語教育の理論と方法に関する幅広い知識をもとに、学習者のニーズに応じたカリキュラムや学習活動のデザインができる実践力を備えた専門家を送り出すことを目指している。

(5)国際関係コース
国際関係についての総合的理解力を養成した上で、国際政治、国際経済、国際社会、国際観光、地域文化等について専門的知見を習得することを目指す。主に、国際公務員、国連職員、国際ジャーナリスト、国際観光業務従事者、国際ボランティア等への就職を目指す。

(6)国際ビジネスコース
高度な言語運用能力を活かしつつ、企業の経済活動をマーケティングやファナンス等の専門分野から理解して運用能力を身につけ、外国の法律や会計を理解した上で、「意思決定」について学ぶ。未来のグローバル・リーダーになるための5つの条件、(a)コミュニケーション能力、(b)チャンレンジ精神、(c)協調性、(d)創造性、そして、(e)海外で活躍できる素養を備えた人材の育成を目指す。

(7)グローバル共生コース
本コースは次の2プログラムを有する。
 【多言語多文化マネジメントプログラム】
本プログラムは、市民社会(NGO/NPO)、地方自治体や各地の国際交流協会、国の行政機関、司法機関等において、多言語多文化共生推進に向けた基礎知識とコミュニケーション能力、および企画運営現場での実践力を兼ね備えた人材を育成することを目指す。

 【公益通訳翻訳プログラム】
「公益通訳翻訳」は、連合王国などで広く使われている「パブリックサービス通訳翻訳(PSIT)」に近い概念で、いわゆる公共のみならず、より広い公益の現場での業務を含む。つまり、本プログラムは、司法、行政、教育、保健医療福祉、防災、地域社会、国際交流など様々な領域での実務に携わる高度専門職業人の養成を目指す。

(8)英語教授法(TESOL)コース
主に中学校、高等学校の英語教師(外国人教師、ALTを含む)を対象としたコースで、生徒の実践的コミュニケーション能力育成のための英語教師の指導能力の向上を目的とする。授業科目は、アクション・リサーチ及び研究発表など現場教員のニーズに応える実践的な内容で、すべて英語により行われる。


【博士後期課程】
後期課程は、前期課程の基礎の上にたって、「英語学・英語教育学」、「日本語学・日本語教育学」、さらに、言語科学と文化研究を中心としフランス語や中国語を中心に学習してきた学生の多様な知的関心にも対応しうる「国際文化」の3分野にわたり、リサーチワークを中心とした専門性の高いカリキュラムと研究体制を整備している。そのうえで、高い教養と優れたコミュニケーション能力に基づいた学際的で豊かな研究能力を備えた人材、さらに創造性にあふれるアイデアと強いリーダーシップを備えた人材の育成を目的としている。

(1)英語学・英語教育学分野
英語学や英語教育学の分野における先行研究を批判的に吟味し、有意義な課題を自分で設定、調査、考察し、その成果を博士論文として書くことを通して、自立した研究者や高度な専門職者を育てることを目的としている。この分野は文学(文化社会論も含む)とも密接に関係するので、英語の文学研究も奨励する。

(2)日本語学・日本語教育学分野
国内・海外の高等教育機関で日本語研究、日本語教育研究に従事し、日本語教員の養成に携わることができる高度専門家を育成することによって、世界の日本語教育に貢献することを目的とする。博士論文の執筆を通して学術研究の能力を伸ばし、言語および言語教育一般に関する幅広い知識と深い洞察力、さらに実践的な日本語教育能力を身につけるように指導する。

(3)国際文化分野
英語圏文化、日本文化、中国文化にフランス文化も加えて、英語学・英語教育学分野および日本語学・日本語教育学分野の補完的役割を担うと同時に、特にそれぞれの地域文化、社会を幅広く研究対象として、地球規模で活躍する高度な専門職業人の養成を目的とする。



◆ディプロマ・ポリシー(学位授与の方針)  

【博士前期課程】
前期課程に2年以上在学し、本研究科が教育の理念と目的に沿って設定した授業科目を履修して修了に必要な単位を修得のうえ、下記の審査基準を満たした場合、修士論文または課題研究報告が合格となり、修士(英語・英語教育、日本語・日本語教育、フランス語・フランス語教育、中国語・中国語教育、国際関係、国際ビジネス)の学位が授与される。

<修士論文の審査基準>
1. 学術上の創意工夫
2. 資料の取扱いの適切さ
3. 先行研究の取扱いの適切さ
4. 論旨の明確性・一貫性
5. 研究方法の選択・実行の適切さ
6. 表現・表記法の適切さ
7. 構成の体系性
※ 修士論文には課題研究報告を含む。


【博士後期課程】 
後期課程に3年以上在学し、修了に必要な単位を修得し、本研究科の教育理念と目的に沿った研究指導を受け、かつ、博士候補資格を取得したうえ、下記の審査基準を満たした場合、博士論文が合格となり、博士(英語学・英語教育学、日本語学・日本語教育学、国際文化)の学位が授与される。
なお、博士候補資格とは、博士後期課程における円滑な学位授与を行うため、学位取得プロセスで学生が一定レベルに達し、学位取得の見込みがあると認められる場合、そのことを明らかにする資格であり、博士論文を提出するためには、博士候補資格の認定を受けなければならない。

<博士論文の審査基準>
1. 学界に対する学術上の寄与
2. 資料の取扱いの適切さ
3. 先行研究の取扱いの適切さ
4. 論旨の明確性・一貫性
5. 研究方法の選択・実行の適切さ
6. 表現・表記法の適切さ
7. 構成の体系性



III 修了要件

博士前期課程

【英語コミュニケーション、フランス語コミュニケーション、中国語コミュニケーション、日本語コミュニケーション、国際関係、国際ビジネス、グローバル共生の各コース】
前期課程に2年以上在学し、総合研究科目から4単位以上、外国語科目から4単位以上、専門教育科目から10単位以上の計30単位以上を修得し、修士論文又は特定の課題についての研究成果(以下「課題研究」という。)の審査及び試験に合格した者に対して修士の学位を授与します。(各コースにより、外国語科目及び専門研究科目の修得単位要件は異なります。)

【英語教授法(TESOL)コース】
前期課程に2年以上在学し、本コースの専門教育科目から30単位以上を修得し、修士論文又は課題研究の審査及び試験に合格した者に対して修士の学位を授与します。


博士後期課程

後期課程に3年以上在学し、所定の授業科目を履修、修得し、必要な研究指導を受け、かつ博士候補資格を取得した上、博士論文の審査及び最終試験に合格した者に博士の学位を授与します。
ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については後期課程に1年以上在籍すれば修了を認定することができます。
  
博士候補資格
博士候補資格とは、博士後期課程における円滑な学位授与を促進するため、学位取得プロセスにおいて学生が一定レベルに達し、学位取得の見込みがあると認められる場合、そのことを明らかにする資格であり、博士論文を提出するためには、博士候補資格の認定を受けなければなりません。なお、本資格取得者が標準修業年限(休学期間を除く3年)を超えて引き続き在学する場合の授業料、教育充実費は免除されますが、学費として指導料(年額30,000円)のみを納付します。
※ 詳細は「IX 博士候補資格について」参照


IV 博士前期課程  【 8コース】

前期課程は外国語学部と現代国際学部の両者に共通の修士課程として設置しています。
学部段階での学習課程を考慮し、そのカリキュラムは英語・フランス語・中国語・日本語を中心に国際関係・国際ビジネスと広範な分野に跨っているため、前期課程の履修が広範囲に亘り過ぎて散漫になることを防ぎ、研究志向及び就職分野をより明確にすることを意図して、専攻に以下の8コースを設定しています。コースには、2015年度から、新たに「多言語多文化マネジメントプログラム」と「公益通訳翻訳プログラム」の二つのプログラムを持つ「グローバル共生コース」が加わりました。


また、リクルート大学&大学院.netでは、博士前期課程の社会人在学生インタビューが見られます。
コース 取得できる学位
英語コミュニケーションコース修士(英語・英語教育)
日本語コミュニケーションコース修士(日本語・日本語教育)
フランス語コミュニケーションコース修士(フランス語・フランス語教育)
中国語コミュニケーションコース修士(中国語・中国語教育)
国際関係コース修士(国際関係)
国際ビジネスコース修士(国際ビジネス)
グローバル共生コース
(多言語多文化マネジメントプログラム / 公益通訳翻訳プログラム)
修士(多言語多文化マネジメント)
修士(公益通訳翻訳) 
英語教授法(TESOL)コース修士(英語・英語教育)
Master in TESOL

 ・ 英語コミュニケーションコース

英語を媒介とするコミュニケーションというものを理解し、あるいはその能力の習得や指導を考えるには、コミュニケーションというものを成立させる諸要因とその仕組みや、言語とコミュニケーションあるいは思考との関係を理解する必要があります。さらに、英語の諸側面のうちコミュニケーションにとって重要な側面の性質、及び英語を媒体とする文学、文化、社会についての達識も不可欠です。その了解の下、本コースでは、英語学(言語理論と習得,音声学を含む)、英語文学(文化社会研究を含む)、英語教育学(コミュニケーション論を含む)の研究領域を設けます。
このコースでは、英語とコミュニケーションについての研究者、広い視野と精深な学識を有する専門職者、卓越した専門性を有する英語教師を育てることを目指します。

 ・ 日本語コミュニケーションコース

本コースの目的は、日本語教育に対する国内外の多様なニーズに的確に応えられる日本語教育の専門家を育成することです。日本国内では、留学生などの一時滞在者だけでなく、日本に永住・定住する就労外国人や外国籍児童生徒に対する日本語教育が社会的・教育的に大きな課題となっています。
一方、海外においては日本文化に対する関心の高まりや日本企業の海外展開などを背景として日本語教育に対する需要はありますが、英語のグローバル化が進む世界において日本語教育の意義や社会的役割について考えることが重要になっています。
日本語教育を取り巻くこのような社会環境を念頭に置きながら、本コースでは、日本語を世界の言語の一つとして分析する能力に加え、日本語教育の理論と方法に関する幅広い知識をもとに、学習者のニーズに応じたカリキュラムや学習活動のデザインができる実践力を備えた専門家を送り出すことを目指しています。



 ・ フランス語コミュニケーションコース

グローバル化の進む世界にあって、多言語・多文化主義もまたその趨勢です。EUの統合以来、国際語としてのフランス語の重要性が再認識され始めました。本コースは、長らくヨーロッパをはじめ、世界文化の中心を成してきたフランス語・フランス文化をフランス語圏文化として総合的な視点から専門的に研究するとともに、その基幹となるフランス語を学術的な面から究め、フランス語教育への応用研究を目指します。また、通訳や翻訳の専門的な知識も得ることができます。
前期課程修了後は、フランス語に関連する企業の総合職、通訳・翻訳家、ジャーナリスト等の道を歩めるようにします。更に後期課程に進み、フランス語教育とフランス文化の専門家等への道も開かれています。

 ・ 中国語コミュニケーションコース

中国は経済の分野で質量ともに急速に発展しており、「世界の工場」であり、巨大な「世界の市場」であります。また、中国は政治大国でもあります。日本との関係は経済・文化分野を中心に緊密化し、日本企業の中国進出、日中合弁事業、日中の文化交流の展開などが見られます。
本コースでは、中国と関係する専門的業務に携わる高度な人材育成を目的とします。具体的には第一に、現代中国の経済や政治、社会に関する認識をさらに深め、この分野で研究能力をもつ、あるいは高度な専門性を生かす業務能力をもつ人材の育成を目標とします。
第二に、現代中国文化の在り方を追究する人材、この分野の高度な専門的能力を駆使する人材の育成を目的とします。すなわち古典を含む言語学や文学、思想、歴史など中国文化を研究する能力をもつ人材の育成や、この高度な専門性を生かす業務能力をもつ人材の育成を目標とします。

 ・ 国際関係コース

グローバル化の時代にあって、国際関係についての知識を有することはどの分野への進路においても必要とされるものです。本コースは、国際関係についての総合的理解力を養成した上で、国際政治・国際経済・国際社会・国際観光・地域文化等について専門的知見を習得することを目指します。
主に、国際公務員、国連職員、国際ジャーナリスト、国際観光業務従事者、国際ボランティア等への就職を目指し、国連職員採用競争試験や外交官試験等をはじめとする各種資格試験にも積極的にチャレンジするコースです。

 ・ 国際ビジネスコース

今日のネット社会では、国際環境の変化と共にビジネス社会は大きく変貌をとげています。国際ビジネスコースでは、言語運用能力を活かしつつ、企業の経済活動をマーケティングやファイナンス等の専門分野から理解し、その運用能力を学びます。外国の法律や会計を理解した上で、「意思決定」について学びます。本コースは、海外で事業を展開するための立案者を養成し、多国籍企業や国際的なシンクタンクで活躍することをめざす学生、起業家精神あふれるベンチャービジネスにチャレンジする学生にも応えます。ビジョンとゴールを考え、コア科目を学びます。留学経験あるMBAタイトル保持者、国際金融・法律の専門家が教員の中核を担って、未来のグローバル・リーダーになるための5つの条件、①コミュニケーション能力、②チャレンジ精神、③協調性、④創造性、そして⑤海外で活躍できる素養を備えた人材育成を目指します。

 ・ グローバル共生コース(多言語多文化マネジメント/公益通訳翻訳 各プログラム) 【2015年度新設】

「グローバル共生コース」 (2015年4月新設)には次の2プログラムを設置します。

◇多言語多文化マネジメントプログラム
本プログラムは、市民社会(NGO/NPO)、地方自治体や各地の国際交流協会、国の行政機関、司法機関等において、多言語多文化共生推進に向けて、基礎知識とコミュニケーション能力、及び企画運営現場における実践力を兼ね備えたリーダーシップを発揮する
人材を育成することを目指します。

◇公益通訳翻訳プログラム
「公益通訳翻訳」は、連合王国などで広く使われている「パブリックサービス通訳翻訳(PSIT)」に近い概念で、いわゆる公共のみならず、より広い公益の場面での業務を含みます。つまり、本プログラムは、司法、行政、教育、保健医療福祉、防災、地域社会、 国際交流などの様々な領域での実務に携わる高度専門職業人の育成を目指します。

 ・ 英語教授法(TESOL)コース [Master in TESOL]

中学校、高校、英会話学校(個人教授を除く)等の英語教師(外国人教師・ALTを含む)を対象とした社会人対象コースとして、2007年4月に設置されました。生徒の実践的コミュ二ケーション能力の育成のための英語教師の指導能力の向上を目的としています。
講義科目は、それぞれの教育現場の状況やそこで学ぶ生徒に合った指導法を開発するためのアクションリサーチ及び研究発表など現場教員のニーズに応える実践的な科目で、すべて英語により行われます。
土曜日や夏季休暇中の集中講義、Webによる個別指導、名古屋中心部(新栄)の教室での開講など現職教師が学びやすい環境を整えており、Hawaii Pacific University及びThe University of Newcastle(オーストラリア)の大学院TESOLコースへ1年間の交換留学ができます(留学費用全額支援制度あり)。

[科目等履修生制度]
本コースは、大学院入学前に5科目(10単位)まで科目等履修が可能であり、科目等履修生として修得した単位は、本大学院入学後、10単位まで修了要件に必要な単位として算入されます。
また、大学院入学後、科目等履修のために支払われた検定料・入学金・入学後単位認定された科目の履修料は、全額2年次の授業料の一部に充当されます。よって、2年間の学費で3年間の受講が可能になります。

科目等履修制度を利用することにより、タイムスケジュール、授業内容、レベル等の入学後の不安が解消でき、正規入学後、授業にスムーズに入れるだけでなく、仕事を続けながら大学院で学ぼうとする社会人にとっては、事前に仕事との両立のペースを把握することができるため、正規入学の準備期間(試用期間)とすることができます。



This MA program focuses on site-based application of learning toward the development of curriculum and teaching methods. Much research has shown that traditional professional development programs have little impact on teachers’ practices because teachers do not have opportunities to apply what they have learned to their own classes. This program features a component of action research so that participants can integrate theory and practice. For this purpose, university teachers will be fully involved in this program, including site-based visits and consultations concerning curriculum development and teaching methods.

Non-degree students course
If you are a non-degree student before entering the program, the amount of money you paid in that period is deducted from the tuition of the second year. Credits you earned as a non-degree student will be transferred to this program. It means you can take this course for three years with the tuition of two years.


1. More information
2. For application forms

Contact:Administrative Office of Graduate School
Phone:0561-75-1740

 ➣ 大学院科目等履修生

名古屋外国語大学大学院国際コミュニケーション研究科では、2015年度より、博士前期課程「英語教授法(TESOL)コース」、「グローバル共生コース」の関連科目に加え、全コース関連科目において科目等履修生の受け入れを開始します。
大学院科目等履修生として取得した単位は、本大学院入学後、10単位(5科目)まで本大学院の修了要件に必要な単位として算入されます。また、大学院入学後、科目等履修のために支払われた検定料・入学金・入学後単位認定された科目の履修料は、全額が2年次の授業料の一部に充当されます。


● 詳細は、本ホームページ「大学院科目等履修生」のページをご覧ください。

本ホームページ「大学院科目等履修生」へ (別ウィンドウで開きます。)

「大学院科目等履修生」


募集要項等「資料請求」へ (別ウィンドウで開きます。)

「資料請求」


 ➣ 社会人在学生インタビュー

リクルート大学&大学院.netへ (別ウィンドウで開きます。)

リクルート大学&大学院.netには、博士前期課程の社会人在学生インタビューが載っていますので、ご覧ください。


V 教育職員免許状について

本学大学院前期課程の開講科目のうち、教育職員免許状の「教科に関する科目」又は「教職に関する科目」を履修することにより、中学校教諭専修免許状及び高等学校教諭専修免許状を取得することができます。

免許状の種類、教科及び必要単位数

教員免許状授与の所要資格を取得できる教員免許状の種類、免許教科及び単位数は次のとおりです。
教員免許状の種類免許教科必要単位数
中学校教諭専修免許状
高等学校教諭専修免許状
英語<1種免許状に必要な単位に加え>
教科に関する科目又は
教職に関する科目24単位
フランス語
中国語
国語

所要資格

専修免許状は、1種免許状に必要な単位を得たものが、前期課程の「教科に関する科目」又は「教職に関する科目」24単位以上を取得し、修士の学位を取得した場合に与えられます。
ただし、専修免許状の免許教科は、1種免許状の免許教科と同一でなければなりません。
また、1種免許状に必要な単位を取得していない場合は、本学学部の科目等履修生として単位を取得することができます。

VI 長期履修学生制度について

長期履修学生制度とは、本学大学院「長期履修学生規程」により定められており、職業等に従事しながら、個人の事情に応じて柔軟に標準修業年限(2年)を超えて履修し、学位等が取得できるようにする制度です。
本制度が適用される対象は、社会人を対象とする特別入試及び英語教授法(TESOL)コース入試により博士前期課程に入学又は在学する者で、長期履修申請が認められた者となります。
長期履修学生として認められた場合は、修業年限は3年又は4年で、授業料は2年分のみ支払うことになります。(施設費は規定どおり支払います。)
長期履修を希望する者は、所定の期日までに「長期履修申請書」等必要書類を提出しなければなりません。

VII 修士論文及び課題研究について

修士論文及び課題研究の提出について、研究目的に応じて修士論文または課題研究を選択することができます。その選択にあたっては指導教授の研究指導を受け、承認を得なければなりません。

課題研究とは、特定の課題についての調査・研究や教材等の開発の成果を報告書にまとめるもので、修士論文に代わって、課題研究報告書を提出することによって博士前期課程を修了し、修士の学位を取得することができます。

VIII 博士後期課程  【 3分野 】

博士後期課程は、前期課程の基礎のうえに立って、「英語学・英語教育学」「日本語学・日本語教育学」、言語科学と文化研究を中心とし、フランス語や中国語或いは国際経営分野や国際関係分野を中心に学習してきた学生の多様な知的関心にも対応し得る「国際文化」の3分野にわたり、専門性の高いカリキュラムと研究体制を整備して、高度な専門的職業人、教育者、或いは研究者を養成しようとするものです。

後期課程では本研究科の特色である総合性・学際性を損なわぬよう配慮しつつ、研究指導を中心に前期課程で養われた幅広い視野を基盤に、特定の分野について更に深い専門的研究能力を滋養し、それらの知識を実社会で自立して実践できる高度な学識を養成することを目的としており、特に分野編成の中の英語学・英語教育学分野及び日本語学・日本語教育学分野にあっては、上級の専門的教育者育成への傾向が強まると考えています。

加えて、この英語学・英語教育学分野及び日本語学・日本語教育分野における学部(学科)、博士前期課程、後期課程と体系的に構築された教育プログラムでは、博士号の授与に積極的に取り組むことを目的の一つとしており、その意味で高度な研究者養成機関としての役割も十分に果たし得る課程となっています。

一方、前期課程に設置されているフランス語、中国語の2コースについては区分毎の独立した分野として設定はしていませんが、これらを包括して国際文化分野と対応しています。

国際社会において各国間の依存関係が急速に進展していく中で、我が国の国際的地位に鑑みて、例えば国連、ジェトロ、国際協力事業団(JICA)、ユネスコ、海外経済協力基金(OECF)、アジア経済研究所(IDE)、世界銀行、IMF、各種の開発援助専門機関及び国際的シンクタンク、或いは国際ジャーナリスト等の分野で積極的に実務に携われる日本人スタッフの需要が増大しているにも関わらず、その人数は極度に不足しています。

これら専門機関等ではその業務遂行上、博士号(Ph.D)を取得していることが前提となりつつあり、我が国の高等教育政策面で立ち遅れているこれらの人材の養成及び供給は急務であり、後期課程において国際文化分野を主に専攻した学生はこれらの期待に十分応え得るでしょう。


分  野取得できる学位
英語学・英語教育学分野博士(英語学・英語教育学)
日本語学・日本語教育学分野博士(日本語学・日本語教育学)
国際文化分野博士(国際文化)

 ・ 英語学・英語教育学分野

この後期課程では、英語学や英語教育学の分野を渉猟し、先行研究を批判的に吟味し、有意義な課題を自分で設定、調査、考察し、その成果を博士論文として書くことを通して、自立した研究者や高度な専門職者を育てることを目指します。
かかる分野には文学(文化社会論を含む)も密接に関係するので、英語の文学研究も奨励します。

 ・ 日本語学・日本語教育学分野

国内・海外の高等教育機関で日本語研究、日本語教育研究に従事し、日本語教員の養成に携わることができる高度専門家を育成することによって世界の日本語教育に貢献することを目ざしています。具体的には、博士論文の執筆を通して学術研究の能力を伸ばすのに加えて、言語および言語教育一般に関する幅広い知識と深い洞察力、さらには実践的な日本語教育能力を身につけるよう指導します。

 ・ 国際文化分野

英語文化、日本文化、中国文化にフランス文化も加えて、英語学・英語教育学分野及び日本語学・日本語教育学分野の補完的役割を担うと同時に、特にそれぞれの地域文化を中心に幅広く研究対象として、地球規模で活躍する高度専門職業人の養成を目指します。

IX 博士候補資格について

後期課程に3年以上在学し、所定の授業科目を履修、修得し、必要な研究指導を受け、かつ、博士候補資格を取得した上、博士論文の審査及び最終試験に合格した者に博士の学位が授与されます。
ただし、在学期間に関しては、優れた業績を上げた者については後期課程に1年以上在籍すれば修了を認定することができます。

≪ 博士候補資格 ≫

① 博士候補資格とは、博士後期課程における円滑な学位授与を促進するため、学位取得プロセスにおいて学生が一定レベルに達し、学位取得の見込みがあると認められる場合、そのことを明らかにする資格であり、博士論文を提出するためには、博士候補資格の認定を受けなければならない。
② 博士候補資格は、本学後期課程に1年以上在学し、所定の単位を修得したうえ、研究計画書及び博士候補資格取得論文※の指導教授による審査に合格した者について、指導教授からの提案に基づき、研究科会議の議を経て認定される。
  ※ 博士候補資格取得論文:博士後期課程入学後執筆した学会誌掲載レベルの論文
③ 博士候補資格の認定を受けようとする者は、指導教授の同意を得て、原則として博士後期課程2年次1期以降標準修業年限内の1月の所定の日までに研究科長あて申請しなければならない。ただし、申請は3回までとする。なお、課程博士審査規程第2条第1項第2号に定める満期退学者で博士候補資格を有しない者が再入学した場合は、再入学時に博士候補資格を申請し、認定後、論文を提出し学位を申請することができる。
  ※ 2010年度以前に満期退学したものは、再入学し、課程博士論文を提出する際に、博士候補資格を有しなくてもよい。
④ 博士候補資格認定を受けた者(以下「博士候補」という。)は、在学中、毎年、指導教授に研究経過報告書を提出し、課程博士論文の提出まで指導教授の指導を受ける。
⑤ 博士候補は、博士学位申請前の9月又は1期末修了の場合は3月に、論文定稿提出前の中間報告が課され、指導教授及び論文内容に関連する本研究科大学院担当教員2名による審査と承認を経て、学位申請をすることができる。研究科会議が必要と認めるときは、本研究科大学院担当以外の本学教員及び学外適任者を審査委員に入れることができる。
⑥ 博士候補は、博士後期課程在学年限内に博士論文を提出し、審査及び試験に合格した場合、課程博士の学位が授与される。
⑦ 博士候補は、標準修業年限3年(休学期間を除く)を超えて引き続き在学する場合の授業料、施設費は免除されるが、指導料(30,000円/年)を納付しなければならない。
 (「学位規則及び課程博士審査規程運用に関する内規」による)

X 大学院学生の奨学援助について

本大学院では、次のような奨学金制度があり、学費への援助、大学院学生の就学環境全般にわたる総合的な支援を行っています。

※ 詳細については、「大学院学則等一覧」のそれぞれの規程等を参照してください。

1 奨学金制度

本大学院に在学する学生(ただし、外国人留学生※1を除く。)の奨学金で、「名古屋外国語大学大学院奨学金規程」の定めるところによります。
本奨学金制度の種別は、
①給付奨学金※2
②貸与奨学金
③利息補給奨学金
の3種別です。
給付奨学金の採用に漏れた場合、貸与奨学金が受給できるよう同時申請が可能です。

※1 外国人留学生には、「私費外国人留学生奨学金制度」(4参照)があります。
※2 給付奨学金は採用学期授業料の50%の金額が給付されます。

2 研究援助制度

①研究費補助制度
②研究旅費補助制度

本大学院学生の研究を奨励、援助するため、「名古屋外国語大学大学院学生の研究費補助に関する規程」により、①研究費を補助する制度と、本大学院学生の研究活動を奨励し、学修成果をあげるため、「名古屋外国語大学大学院学生の研究旅費補助に関する内規」により、②研究旅費を補助する制度があります。 

3 外国人留学生の授業料減免制度

本大学院に在学する外国人留学生の経済的負担を軽減し、かつ安心して勉学に専念できるように援助するための授業料減免に関する制度で、「名古屋外国語大学大学院外国人留学生の授業料減免に関する規程」の定めるところによります。

4 私費外国人留学生奨学金制度

本大学院に在学する私費外国人留学生の奨学金制度で、「名古屋外国語大学大学院外国人留学生奨学金規程」の定めるところによります。

5 TA(ティーチング・アシスタント)制度

本大学院学生に教育指導のトレーニングの機会を提供するための制度で、「名古屋外国語大学大学院ティーチングアシスタント実施要項」の定めるところによります。

XI 海外留学制度について

本大学院の「国際コミュニケーション研究科」は、グローバルなコミュニケーション能力を身につけた、高度な専門性を実践できる人材を育成することを教育の目的にしています。本学の留学制度(「名古屋外国語大学学生海外留学規程」による)を利用し、国際的実体験の中で語学力を向上させ専門知識を深めることは、自身の将来計画を立てる上で大変役に立つでしょう。

長期留学について

長期留学として次の種類があります。

(1) 交換留学A・B
  交換留学制度は本学と交換留学協定を結んだ大学に大学の推薦を得て留学する制度です。交換留学Aは、留学にかかる経費がほぼカバーされる画期的な制度です。

(2)認定留学A・B
  認定留学とは外国の正規の大学に本学の許可を得て留学する制度で、英語圏への留学の場合奨学金が  支給されます。

(3)ダブル・ディグリー留学
  留学することにより、本学と留学先大学それぞれから学位を取得できる制度です(現在留学先を準備中)。
大学院学生海外留学制度
項目(右)と
制度(下)
留学先
教育機関
学籍対象学年単位認定
(年間)
留学期間支給対象項目/
奨学金(年額)
留学先大学
の学費
交換留学A本学と交換留学
協定を締結して
いる大学
在学1年次
2期以上
10単位
まで
半年以上
1年以内
居住費、渡航費、
保険料、 教科書代、
ビザ申請料
留学先大学
より免除
交換留学B本学と交換留学
協定を締結して
いる大学
在学1年次
2期以上
10単位
まで
半年以上
1年以内
奨学金:10万円
~20万円
海外旅行傷害
保険料
留学先大学
より免除
認定留学A
(英語)
外国の政府
または公的機関
の認定を受けた
大学
在学1年次
2期以上
10単位
まで
半年以上
1年以内
奨学金:40万円
海外旅行傷害
保険料
自己負担
認定留学B
(英語以外の言語)
外国の政府
または公的機関
の認定を受けた
大学
在学1年次
2期以上
10単位
まで
半年以上
1年以内
奨学金:なし
海外旅行傷害
保険料
自己負担
ダブルディグリー留学本学とダブル・
ディグリー協定
を締結した大学
在学1年次
2期以上
10単位
まで
1年以内 居住費、渡航費、
保険料、 教科書代、
ビザ申請料
留学先大学
より免除
または
本学負担
私費留学問わない休学 問わない なし 休学期間
による
なし自己負担
注1) 私費留学は本学の留学制度ではないが、比較対象のため掲載。留学中の本学への学費は全額免除。
注2) 博士前期課程の学生の場合は、2年次2期から1年間の留学が認められる。
          ただし、博士後期課程の学生の場合、3年次2期からの留学は半年のみとなる。

大学院担当の専任教員の略歴をご紹介します。


大学院の講義科目についてご紹介します。


大学院の講義概要(シラバス)についてご紹介します。


論文一覧をご紹介します。


大学院の年間講義・行事計画です。


大学院学則等大学院に関する主な規則の一覧です。

(1)大学院学則
(2)学位規則
(3)学位申請・審査に関する規則
 ・学位論文審査基準
 ・課程博士審査規程
 ・論文博士審査内規
 ・倫理性審査に関する規程
(4)学籍に関する規則
 ・長期履修学生規程
 ・1期末修了・再入学に関する規程
 ・大学院のコース及び分野に関する規程
(5)大学院学生の奨学援助に関する規則
 ・奨学金規程
 ・研究・教育援助に関する規程
 ・海外留学規程
(6)大学院研究生に関する規則
 ・大学院研究生規程
(7)大学院科目等履修生に関する規則
 ・大学院科目等履修生規程


大学院 国際コミュニケーション研究科の入試情報(研究生制度を含む)についてご紹介します。


本大学院国際コミュニケーション研究科では、2015年度より、博士前期課程英語教授法(TESOL)コース、「グローバル共生コース」の関連科目に加え、全コース関連科目において科目等履修生の受け入れを開始します。
大学院科目等履修生として取得した単位は、本大学院入学後、10単位(5科目)まで本大学院の修了要件に必要な単位として算入されます。また、大学院入学後、科目等履修のために支払われた検定料・入学金・入学後単位認定された科目の履修料は、全額が2年次の授業料の一部に充当されます。

科目等履修生制度を利用することにより、タイムスケジュール、授業内容、レベル等の入学後の不安が解消でき、正規入学後、授業にスムーズに入れるだけでなく、仕事を続けながら大学院で学ぼうとする社会人にとっては、事前に仕事との両立のペースを把握することができるため、正規入学の準備期間(試用期間)とすることができます。

★科目等履修生とは
正規の学生と異なり、大学・大学院で開講されている授業科目のうち、必要な授業科目や興味関心のある授業科目だけを選んで履修する学生。正規の学生と同様、履修した授業科目について評価の上で単位が与えられます。ここで取得した単位は、正規の学生となった後、大学の定めるところにより、既修得単位として修了に必要な単位に組み込むことが可能。